審査に通りやすいYouTube動画広告を作るための5つのコツとは？

この記事は2026年9月時点の情報に更新しました。いちばん大きな変更は、YouTubeでコンバージョン（申し込みや購入）を狙う広告が「デマンドジェネレーション」キャンペーンに一本化されたことと、AIで作った素材のラベルや再審査請求の期限など、審査まわりの決まりがいくつか増えたことです。本記事では、審査を通過するための5つの具体的なコツと、動画広告だけでなくランディングページや広告テキストを作るときの注意点をお伝えします。万が一審査に落ちた場合の対処法まで、順に見ていきましょう。

1 はじめに: YouTube広告審査の厳しさと重要性
2 YouTube広告審査の対象と基本ルール
- 2.1 審査対象となる3つの要素
- 2.2 避けるべき表現と基本ルール
3 ランディングページ(LP)とテキスト広告の注意点
- 3.1 LPの表現における注意点
- 3.2 広告テキストで避けるべき表現
4 審査に落ちた場合の対処法
- 4.1 まとめ: 効果的なYouTube広告作成のポイント
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はじめに: YouTube広告審査の厳しさと重要性

オンラインビジネスを展開する上で、YouTube広告は強力なマーケティングツールです。しかし、その威力を存分に発揮するには、まず大きな関門があります。それがGoogle広告の審査です。

あなたは以前、他の広告プラットフォームで問題なく審査を通過した素材で、YouTube広告を出稿しようとして驚いた経験はありませんか？「なぜ審査に通らないんだ？」と頭を抱えた経験はないでしょうか？

実は、Google広告の審査は、ここ数年で着実に細かくなっています。たとえば2025年10月には「不適切な価格設定」のポリシーが厳しくなり、購入の前後にかかる費用や支払いの仕組みを、目立つ形ではっきり書くことが求められるようになりました。2026年7月には、AIで作った動画広告やイメージ広告にラベルを付ける要件が加わり、同じく2026年7月21日からは、6か月以上前のポリシー判定について管理画面から再審査を請求できなくなっています。以前は通っていた広告が今は引っかかる、というケースが増えているのはこのためです。

この状況は、あなたのビジネスにとって大きな障壁となる可能性があります。せっかく素晴らしい商品やサービスがあっても、広告が審査を通過しなければ、多くの潜在顧客にリーチすることができません。

しかし、悲観する必要はありません。Google広告の審査基準を理解し、適切な対策を講じることで、あなたの広告は確実に審査を通過できるようになります。

本記事では、YouTube広告審査を突破するための具体的な方法と、効果的な動画広告を作成するためのコツをお伝えします。これらの知識を身につけることで、あなたのビジネスは大きく飛躍する可能性を秘めています。

審査に通過する広告を作ることは、単なる手続きではありません。それは、より多くの人々にあなたの価値を届けるための重要なスキルなのです。このスキルを磨くことで、あなたのビジネスはより多くの人々に貢献できるようになるでしょう。

では、具体的にどのような点に注意すれば、YouTube広告の審査を通過できるのか。次のセクションから、その詳細を見ていきましょう。

YouTube広告審査の対象と基本ルール

本題に入る前に、ひとつ前提を確認しておきます。2026年9月時点で、申し込みや購入を目的にYouTubeへ広告を出すときは、「デマンドジェネレーション」というキャンペーンを使います。2024年まで定番だった「動画」キャンペーンの「コンバージョンの促進」（動画アクションキャンペーン）は、2025年4月に新規作成ができなくなり、2026年前半までに既存のキャンペーンもすべて自動で移行されました（Google広告ヘルプ／確認日：2026年9月19日）。動画を見てもらうことが目的なら「動画視聴キャンペーン」、多くの人に知ってもらうことが目的なら「動画リーチキャンペーン」という別の枠があります。

審査の対象になるのは、どのキャンペーンでも、登録した動画・広告テキスト・リンク先のすべてです。具体的にどの部分が審査されるのか、そしてどのようなルールに従う必要があるのか、詳しく見ていきましょう。

審査対象となる3つの要素

3つの要素の話に入る前に、動画そのものの条件を確認しておきます。まず、広告に使う動画はYouTube上の公開設定にご注意ください。Googleの「動画広告の要件」というポリシーには「すべての動画は一般公開する必要があります」と書かれています。非公開のままの動画は広告に使えないとお考えください。なお、公式ヘルプの別のページ（「YouTube および Discover フィードの広告要件」）には「限定公開」とも読み取れる記述が残っていて、2026年9月時点では公式の中でも表現がそろっていません。確実に配信したいのであれば、一般公開に設定しておくことをおすすめします。

長さと画面の形にも決まりがあります。動画の最短の長さは5秒で、10秒未満の動画はYouTubeのインストリーム広告として配信できません。またデマンドジェネレーションでは、横16:9・縦9:16または4:5・正方形1:1を各3本、いずれも10〜60秒で用意することが公式ヘルプで推奨されています。縦向き（9:16または4:5）はアセットの仕様にも明記されていますので、横型だけで進めず、縦向きも用意しておくと安心です。表現を整える前に、ここでつまずかないようにしてください。

YouTube広告の審査では、主に以下の3つの要素が対象となります：

広告動画：

これが最も重要な審査対象です。動画の内容、音声、テロップ、すべてが審査の対象となります。

2026年7月からは、これに加えて新しい要件が入りました。AIを使って作ったり手を加えたりしたイメージ広告・動画広告のクリエイティブは、AIが関わっていることを伝える必要があります。方法は2つで、(1)クリエイティブそのものに文字や目印を入れる、(2)Google広告の「AIラベル設定」を使う、のどちらかです。Googleが用意しているAIツールで作った素材には自動でラベルが付く場合がありますが、ChatGPTやMidjourneyなど外部のAIツールで作った素材は、あなた自身でラベルを付けることになります。

このルールのもとになっているのは、欧州連合・インド・ニューヨークのAI規制です。公式ポリシーに日本への言及はなく、日本国内だけに配信する広告が義務の対象になるとは書かれていません。ただしGoogle自身が「必要に応じて法的ガイダンスを求め、コンプライアンスの確保に努めてください」と添えていますので、AIで作った動画素材を使うなら、伝える前提で考えておくほうが安全です。なお、広告見出しや説明文といった文字だけのものは、この要件の対象外です。

ランディングページ（LP）：

広告からリンクされる先のページも審査されます。LPの内容、表現、デザインなども重要な審査ポイントです。

広告テキスト：

動画と共に表示される広告見出しや説明文も、審査の対象になります。ただし2026年9月時点のデマンドジェネレーションでは、ボタンに出る「行動を促すフレーズ」は自動で選ばれる仕組みで、あなたが文言を書き込む欄はありません。テキストとして入力するのは、最終ページURL・ビジネスの名前（半角25文字）・広告見出し（半角40文字・1〜5個）・説明文（半角90文字・1〜5個）です。動画やイメージのアセットは、これとは別に入稿します。

これら3つの要素がすべて審査基準を満たしていなければ、広告は承認されません。

避けるべき表現と基本ルール

Google広告の審査を通過するためには、以下のような表現や内容を避ける必要があります：

差別的な表現
性的な表現
誹謗中傷
虚偽の情報
誤解を招く表現
アダルトコンテンツ
その他Googleポリシーに違反する表現

これらの表現は、視聴者に不快感を与えたり、誤解を招いたりする可能性があるため、厳しくチェックされます。

※ 上の画面は2024年当時のものです。2026年9月時点では、このうち「虚偽の情報」「誤解を招く表現」にあたる部分が「不実表示」という分類にまとめられ、さらに細かく分かれています。この節の画面写真は、当時の分類のままとお考えください。

その「不実表示」は、2026年9月時点で10個の細かい項目に分かれています。中でもオンライン講座やコンサルティングを扱うあなたに効いてくるのは、「不適切な価格設定」「誤解を招く表現」「信頼できない文言」「クリックベイト広告」の4つです。また、この10個のうち「許可されないビジネス手法」「組織的な欺瞞行為」の2つは悪質な違反として扱われ、事前の警告なしにアカウントが止められることがあります。不承認の通知に出てくるのはこうした項目の名前ですので、通知に書かれた名前をそのままGoogleのヘルプで探すと、何が問題だったのかをすぐ確認できます。

もうひとつ、見落としやすいのがパーソナライズド広告の「デリケートなインタレストカテゴリ」です。ここには「厳しい経済状況」「人間関係における困難」が含まれています。講座の広告でよく使われる「借金がある方へ」「収入が不安なあなたへ」といった訴求やターゲティングは、ここに触れる可能性があります。相手の困りごとを言い当てる書き方をするときは、一度このカテゴリを確認してみてください。

また、テロップに関しては以下の点にも注意が必要です：

誤字脱字：数が少なくても不承認の理由になります。該当するのは「編集」ポリシーで、スペルや文法の誤りが挙げられています。「少しなら大丈夫」という線引きが公式に示されているわけではありませんので、出す前に必ず読み直してください。
読みにくいフォントや見にくい色の使用
画面全体を覆うようなテロップ

これらの点は、視聴者の視聴体験を損なう可能性があるため、避けるべきです。

重要なのは、これらのルールを単なる制約と捉えるのではなく、より質の高い、視聴者にとって価値のある広告を作るためのガイドラインと考えることです。

これらの基本ルールを押さえた上で、次のセクションでは、実際に審査を通過しやすい動画広告を作成するための具体的なコツを紹介します。これらのコツを押さえることで、あなたの広告はより効果的になり、同時に審査も通過しやすくなるでしょう。

ランディングページ(LP)とテキスト広告の注意点

動画広告だけでなく、ランディングページ(LP)と広告テキストも審査の対象となります。これらの要素にも細心の注意を払うことで、審査通過の確率を高めることができます。

※ 上のスライドは2024年当時の講座資料です。スライドには「リンク先のランディングページ（LP）は動画広告ほど細かくチェックされない」「同じLPのリンクで何度も落ちるなら別のリンクで出し直す」という趣旨の説明がありますが、2026年9月時点では、どちらもそのままでは通用しません。リンク先（LP）も動画と同じようにポリシーで正面から審査されますし、「同じリンクで落ちるから別のURLで出し直す」という対処は、現在のポリシーでは避けるべきものです（理由はこの記事の後半でお伝えします）。ポリシーの分類名や入力できる項目も変わっていますので、本文の説明とあわせてご覧ください。

LPの表現における注意点

ランディングページも、動画と同じ重さで審査されます。「動画さえ気をつければLPは後回しでよい」ということはありません。むしろお金に関する記載や表示の分かりやすさは、LP側で判定されます。以下の点に注意が必要です：

過剰な断定表現や誇張表現を避ける：

LPでも「絶対に成功します」「100%効果があります」といった表現は避けましょう。代わりに「効果が期待できます」「多くのお客様に好評です」などの表現を使用します。

根拠になるのは「不実表示：信頼できない文言」というポリシーです。ここは「健康と減量」「金融商品や資産の形成方法」「政治、社会問題、国民の関心事」の3つに分かれていて、講座やコンサルティングに効いてくるのは2つ目です。「最小限のリスクや労力、投資で多額の利益のリターンを約束する」ような言い回しが、禁止の例として挙げられています。

なお「絶対」という語そのものを一律に禁じる記述は、公式ヘルプ本文では見当たりませんでした。ただし「100%」については、「YouTube および Discover フィードの広告要件」に「商品やサービスが『100% 効果的』であるという主張」が禁止の例としてはっきり挙がっています。問題になるのは語そのものより、根拠のない断定や保証として読めるかどうかです。名指しされている言い回しは、最初から使わないでください。

プライバシーポリシーと特商法の記載：

これらはLPの末尾に必ず記載してください。日本の法令で求められているものですし、Googleの審査でも信頼性の判断材料になります。ただし「この2つが無いから即不承認」と書かれた公式のポリシーがあるわけではなく、実務上そう判定されやすい、という位置づけで理解しておくと正確です。

それよりもはっきり明文化されているのが、「不実表示：不適切な価格設定」です。ここには「購入の前後にユーザーが負担することになる全費用や支払いモデルを、目立つように明確に開示しないことは許可されません」と書かれています。分割払いの総額、初月以降の金額、送料や手数料、無料体験のあとに自動で課金が始まることなど、お金に関する条件は、探さないと見つからない場所ではなく、目立つ位置に書いてください。無料体験つきの講座を扱っているなら、ここは一度見直しておくことをおすすめします。

信頼性を高める工夫：

具体的な事例やお客様の声を載せると、商品やサービスの信頼性は高まります。ただし架空の声は論外で、実際のお客様の声を使ってください。

そのうえで、2026年時点ではもう一段の注意が必要です。YouTube広告には「YouTube および Discover フィードの広告要件」という専用のポリシーがあり、そこでは「一晩での経済的成功を約束する広告」が禁止の例として挙げられています。「5分で5,000ドル稼げます！」のように、手順を示さずに結果だけを見せる訴求がこれにあたります。講座の広告でよく使う「月商◯万円→◯◯万円」というビフォーアフター型の見せ方も、期間や条件を書かずに結果だけを並べると、同じ理由で引っかかることがあります。

同じポリシーには「誤解を与える『前後の比較』画像の提示」も禁止の例として挙がっています。禁じられているのはビフォーアフターという見せ方そのものではなく、実際より大きな変化が起きたように見せることです。とはいえ、収入にまったく触れられないわけではありません。同じポリシーには、お金を稼ぐために必要な正当な手順を明確に示したうえでなら、金銭に触れる広告は認められる、という趣旨の記載もあります。成果を語るなら、その成果に至るまでの条件・前提・かかった期間をセットで書く、と覚えておいてください。

柔らかい表現の使用：

「今すぐ購入しないと損をします」といった急かすような表現は避け、「ご検討いただければ幸いです」のような柔らかい表現を心がけましょう。

これは単なるマナーの話ではありません。先ほどの「YouTube および Discover フィードの広告要件」は、通常のGoogle広告ポリシーに上乗せで適用されます。そこでは「強い否定的感情を利用した表現」として、クリックしなければ後悔しそうな気持ちにさせる広告や、偽りの切迫感を演出する広告が禁止されています。同じ文言でも検索広告より厳しく見られる部分ですので、YouTube広告を出すなら、このページには一度目を通しておいてください。

広告テキストで避けるべき表現

広告と共に表示されるテキストにも注意が必要です。以下の点に気をつけましょう：

過剰な断定表現や誇張表現を避ける：

「日本一」「世界初」などの最上級表現は、客観的な根拠を示せない限り使わないでください。Google広告では「不実表示」の中の「誤解を招く表現」や「信頼できない文言」にあたる可能性があります。さらに日本国内では景品表示法の優良誤認表示にも関わりますので、Googleの審査を通ったとしても別の問題になり得ます。使うのであれば、いつ・どの調査機関が・どんな条件で調べた結果なのかを、広告とLPの両方に書き添えてください。

感嘆符（！）の使用に注意：

感嘆符（！）の使い方には注意が必要です。該当するのは「編集」ポリシーの中の「句読点と記号」という項目で、「花束！！」のように句読点や記号を連続して使うこと、「f1owers」「fl@wers」のように本来と違う使い方をすること、「*花*束*」のように標準外の記号を多用すること、「は。な。た。ば。」のように人目を引く目的で過剰に使うことが、禁止の例に挙げられています。絵文字や半角カタカナも使えません。なお「広告見出しには感嘆符を入れられない」「1つの広告に1つまで」といった説明を見かけますが、2026年9月時点の公式ポリシー本文に、その個数の制限は見当たりませんでした。確実なのは、連続して使わないことと、過剰な装飾を避けることです。

短く明確な表現を心がける：

限られた文字数の中で、商品やサービスの価値を簡潔に伝えることが重要です。不要な修飾語は避け、核心を突いた表現を心がけましょう。

広告とリンク先の中身をそろえる：

リンク先についてですが、YouTube広告（デマンドジェネレーション）には、2026年9月時点で「表示URL」という入力欄そのものがありません。管理画面で探しても見つかりませんので、覚えておいてください。そのうえで大事なのは、広告で伝えている内容と、実際に開くページの内容をそろえることです。動画やテキストで約束したことと違うページに着地させると、リンク先の要件に反して不承認になります。

これらの点に注意してLPとテキスト広告を作成することで、審査通過の確率を高めるだけでなく、ユーザーにとっても分かりやすく、信頼性の高い広告を作ることができます。

重要なのは、これらのルールを単なる制約ではなく、より質の高い広告を作るためのガイドラインとして捉えることです。ユーザーの立場に立って、分かりやすく誠実な広告を心がけることが、結果的に審査通過と広告効果の向上につながります。

次のセクションでは、万が一審査に落ちてしまった場合の対処法について説明します。

審査に落ちた場合の対処法

どんなに注意を払って広告を作成しても、時には審査に落ちてしまうことがあります。しかし、審査に落ちたからといって諦める必要はありません。以下の対処法を試すことで、多くの場合、問題を解決し、審査を通過させることができます。

まず前提として、Googleは「ほとんどの場合、広告の審査は1営業日以内に完了します」としています。2営業日を過ぎても審査中のままなら管理画面でステータスを確認し、1週間を過ぎるようならGoogle広告サポートに問い合わせてください。なお2026年4月に、広告を作っている最中にその場でポリシーの判定が返ってくる仕組み（英語での発表名は Real-time policy reviews）が発表されました。2026年9月時点では検索広告のテキストが対象で、YouTube広告で使えるようになるのはこれからです。日本語の管理画面でどう表記されるかは、お使いの画面でご確認ください。

審査結果をよく確認する：

Google広告は審査に落ちた理由を通知してくれます。この通知をよく読み、どの部分が問題だったのかを正確に把握しましょう。

指摘された問題点を修正する：

審査結果で指摘された問題点に焦点を当てて修正を行います。例えば、特定の表現が問題だった場合は、その表現を変更または削除します。

全体的な見直しを行う：

指摘された箇所以外にも、似たような問題がないか全体をチェックします。一箇所直しても、他の箇所で同じ問題が残っていれば再び審査に落ちる可能性があります。

再審査を依頼する：

修正が終わったら、再審査を請求します。広告を編集して保存すると自動的に再審査へ送られますが、ポリシーの判定そのものに異議を唱えたいときは、左側のメニューの［ツール］→［トラブルシューティング］→［ポリシーマネージャー］と進み、［ポリシー問題］タブで対象の［異議申し立て］をクリックします。

ここで、2026年から加わった制限にご注意ください。2026年7月21日以降、6か月以上前に下されたポリシー判定については、管理画面から直接再審査を請求できなくなりました（Google広告ポリシーヘルプ）。この場合はGoogle広告サポートへの問い合わせが必要です。不承認のまま放置した広告は、6か月以内に片付ける運用へ切り替えておくと安心です。なお、再審査の請求は1つの広告につき最大3回までです。24時間以内にたくさんまとめて出すと、その間は新しい請求が処理されないことがありますので、不承認が何本も出たときは、間隔をあけて出してください。

別のアプローチを試す：

同じ内容で何度も審査に落ちる場合は、アプローチを変えてみるのも一つの手段です。例えば、動画の構成を変更したり、異なる切り口で商品やサービスの価値を伝えたりすることを検討しましょう。

ただし、指摘された点を直さないまま同じ広告を出し直すのは避けてください。Googleには、ポリシー違反が繰り返されたときにアカウントへ違反警告を出す仕組みがあり、警告が重なるほど、アカウントに課される措置は厳しくなります（詳しくはGoogle広告ポリシーヘルプの「ポリシー違反によるアカウントの措置」をご確認ください）。広告1本の不承認で済んでいたものが、アカウントの一時停止や強制停止に進むことがある、ということです。「諦めない」の前に、「同じ違反を繰り返さない」を置いてください。

別のURLで作り直すのは避ける：

ランディングページが原因で不承認になったときは、まず指摘されたポリシーに沿って今のページ自体を直してください。ここで気をつけていただきたいのは、「不承認を避けるために、別のURLやドメインで同じページを立て直す」という対処は避けたほうがよい、という点です。Google広告には「広告掲載システムの回避」というポリシーがあり、違反措置を逃れる目的でドメインやサブドメインを操作する行為は禁止されています。公式ヘルプには、このポリシーに違反すると事前の警告なくアカウントが強制停止されると書かれています。

なお、中身を本当に作り直した別のページを新しく公開すること自体が、禁じられているわけではありません。問題になるのは「不承認の履歴を消すために、同じ内容を別のURLへ移す」という目的のほうです。ページの構成から見直したいときは、今のページを改善して再審査を請求し、それでも解決しないならGoogle広告サポートに相談する、という順番で進めてください。

Google広告のポリシーを再確認する：

Google広告のポリシーは時々更新されます。最新のポリシーを確認し、変更点がないかチェックしましょう。

あわせて、広告単位ではなくアカウント単位で止まるケースにも備えておいてください。「広告主様の適格性確認」という手続きがあり、Googleは「最終的にはすべての広告主様が、広告主様の適格性確認の完了を求められることになります」と明記しています。確認のステータスが更新されるまで最長5営業日かかり、通知された期限は延長できません。期限までに終わらないとアカウントが一時停止されることがありますので、通知が届いたら後回しにせず、その場で書類を用意して進めてください。

専門家に相談する：

どうしても問題が解決できない場合は、Google広告の専門家や経験豊富なマーケターに相談することも検討しましょう。外部の視点が新たな解決策を見出すきっかけになるかもしれません。

重要なのは、審査に落ちても諦めないことです。多くの場合、適切な修正を行えば審査を通過させることができます。また、審査に落ちた経験は、今後より効果的な広告を作成するための貴重な学びとなります。

審査に落ちた場合は、それを失敗と捉えるのではなく、より良い広告を作るためのフィードバックと考えましょう。このプロセスを通じて、あなたの広告作成スキルは確実に向上していきます。

ここまでの内容を、審査に通りやすくするための5つのコツとして並べておきます。

動画の尺と比率を先に満たす：最短5秒、YouTubeのインストリーム広告として配信するなら10秒以上が必要です。横型だけでなく縦向きも用意しておきましょう。
断定や保証の言い切りを使わない：「必ず」「確実に」「絶対に」といった表現は、動画・広告テキスト・LPのどこにあっても引っかかりやすくなります。
お金の条件はLPに目立つ形で書く：総額、初月以降の金額、送料や手数料、無料体験のあとに自動で課金が始まることを、探さなくても見つかる位置に書きます。
AIで作った素材はラベルの扱いを確認する：AIで生成・変更した動画やイメージは申告が必要になる場合がありますので、入稿前にお使いの画面でご確認ください。
落ちたら同じ違反を繰り返さない：別のURLで出し直すのではなく、指摘されたポリシーに沿って今のページを直し、そのうえで再審査を請求します。

次のセクションでは、これまでの内容をまとめ、効果的なYouTube広告作成のポイントを再確認します。