
マーケティングもセールスも人間心理が全て
今日はマーケティングにおいて、とてつもなく重要な「人間心理」についてのお話です。
【2026年9月の更新】2017年8月に公開したこの記事を、2026年9月に見直しました。「一度約束した期限は守る」という考えはそのままです。そのうえで、「期間限定」「残りあとわずか」「もう手に入りません」のような言葉は事実のときだけ使うこと、再販売では前回の締切で終えた条件(特別価格や特典)を出さないこと、締切の延長にも注意が要ることを書き足しました。紹介している本については、今の版の情報を書き足しました。
あなたは「メンタルトリガー」という言葉を聞いたことがありますか?
これはマーケティングを行う上での「基礎中の基礎」と言ってもよい概念です。
私がこの業界に入った時に、上司から、「この本を読め!!!」と課題にされて読んだ書籍に、
ロバート・B・チャルディーニ著の「影響力の武器」があります。
※このリンクは紹介リンク(アフィリエイトリンク)です。
(ちょっと難しい本ですが、私は、マーケティングを学び始めた方にぜひすすめたい1冊だと考えています。)
日本語版は誠信書房から出ていて、2026年9月時点では、2023年11月に出た[新版]が最新です。上のリンクは記事を書いた2017年当時のものなので、お求めのときは版を確かめてください。この本では、この記事で取り上げる「希少性」も、人を動かす原理の1つとして、章を1つ使って説明されています。
私の経験では、人は「ロジック(理屈)」だけで行動するのではなく、そのときの「感情」で行動することが多いものです。
つまり、私たちが商品を売る際には、「いかに人を行動させるか?」という目的で、見込み客の「心理的な引き金(メンタルトリガー)」を意識して、プロモーションの内容を細部まで入念に組み立てる必要があります。
「限定性」のトリガー
数あるメンタルトリガーの中で、私が実践しやすく、効き目も大きいと感じているトリガーに、「限定性」「希少性」と呼ばれるものがあります。
「期間限定ですよ!」「残りあとわずかです!」「これを逃すともう手に入りませんよ!」と言われると、本当は必要がないものでも、「欲しいかも!」と思って買ってしまうものなのです。
ただし、こうした言葉を使ってよいのは、本当に期間や数が限られているときだけです。あとで同じ条件で売り直す予定があるのに「これを逃すともう手に入りません」と書くと、法律の問題になるおそれがあります(くわしくは、下の「締切と「限定」の言葉を本物にするための注意」で説明します)。
私もいろんなプロモーションを仕掛けて来ましたが、プロモーションには1つの鉄則があります。
それは、「販売期限を設ける」ということです。
どんなに良い商品を売っていたとしても、なかなか人は財布の紐をゆるめてくれないものです。
だからこそ、「期限」を設けて、その期限に購入してもらうことで、何かしらのメリットを享受できる、ということをアピールする必要があります。
(同時に、「その期限内に購入しないことによる損失、デメリット」もしっかりと伝えるべきです。)
よくやりがちな間違い
で、多くの人がやってしまいがちな間違いが、「販売期限を伸ばす」ということです。
さんざん、「明日で終了です!!」と煽っておきながら、いざ期限を過ぎると、「やっぱりご要望がたくさんあったので、キャンペーンを延長します!!」というケースがよくあります(笑)
これはマーケッターの間でも意見は分かれるところなのですが、私は「一度約束した期限は厳守する」という考え方です。
そうしないと、せっかく期限内に申し込んで頂いたお客様にも失礼ですし、次回のキャンペーンを行う際にも、「どーせ期間を過ぎても、また延長するっしょ??」と、お客様に舐められてしまいます。
ですので、一度決めた期限は確実に守るべきです。
期限より前に、日程に余裕を持って延長をアナウンスするなら、まだいいかもしれません。ただ、期限ギリギリで販売延長をアナウンスすると、「あれ、売れてないのかな??」と思われるのがオチです。
とはいえ、前もってお知らせする場合でも、売れ行きやご要望を見て締切を延ばすと、最初にお伝えした締切が本当ではなかったことになり、法律の問題にもなりえます(下の「締切と「限定」の言葉を本物にするための注意」で説明します)。延長しなくて済むように、最初から守れる期限を決めておきましょう。
期限を置いて、再販売せよ!
そして、期限を厳守すると、私の経験では、一定数の方が「すみません、遅くなってしまったのですが、今からでも申し込めますか?」と聞いてくるものです。
もちろん売る側としては、「特別にいいですよ!」と言ってしまいがちなのですが、安易にそこで許可を出すのは危険です。
ではどうすればよいかというと、期限をそのまま延長するのではなく、一度販売停止をして、一定の期間を置いて、お客様を、ある意味「飢えさせてから再販売する」というのがベストです。
一度、申し込みは締め切ったうえで、時間を置いた上で、「○月○日から再販売をすることに決めました!」という予告をするのです。
そうすれば、お客様に舐められることなく、追加の売上を確保することが可能になります。
ただし、再販売するときは、前回の締切で終えた条件(特別価格や特典)を、再販売でまた同じように出さないでください。
前回「○月○日までのお申し込みに限り、特典の○○をお付けします」とお伝えしたのに、再販売でも同じ特典を付けると、前回の締切の表示が事実と違っていたことになります。これは、景品表示法(実際よりよく見せたり、得に見せたりする広告を取りしまる法律)の「有利誤認表示」(実際よりお得だと思わせる表示)にあたるおそれがあります。
再販売では、前回の締切で終えた特典や価格は出さずに、条件を本当に変えてご案内します(例:特典を付けずに、元の価格でご案内する)。そのためにも、最初のご案内で、締切で何が終わるのかを具体的に書いておきましょう。「○」は、実際の日付や特典の名前を入れる印です。その事実がないときは、その文ごと使わないでください。
反対に、同じ条件のまま、あとで再販売するつもりなら、最初のご案内で「今回限り」「これを逃すともう手に入りません」のように、二度と申し込めないと受け取られる書き方はしないでください。締切を書くなら、「今回のお申し込みの受付は○月○日○時までです」のように、今回の受付が終わることだけを事実どおりに書きます。そして、締切を過ぎたら、次の再販売まで本当に受付を止めます。
「まだ申し込めますか?」という例外的な対応を期待するようなお客様に優しくし過ぎるよりは、「申し込みは期間厳守です。次回は期限内にお申し込みください」と、冷たくする方が、お客様の「教育」にもなりますし、クレーマーを減らして、良いお客様を選別することにも繋がります。
一時的な売上を優先するより、「自分が本当に付き合っていて楽なお客様」を選別したほうが、長期的な売上に繋がりますよ!
締切と「限定」の言葉を本物にするための注意
期限を守ることは、お客様との信頼につながります。反対に、締切や「限定」が本物でなければ、お客様をだますことになり、法律の問題にもなりえます。販売ページやメールを書くときは、次の点を確かめてください。
- 締切を過ぎたら、本当に条件を終える:締切のあとも同じ価格・特典で買えるなら、景品表示法の「有利誤認表示」にあたるおそれがあります。売れ行きを見て締切を延ばすのも、前回の締切で終えた価格や特典を、再販売でまた出すのも、同じ問題になりえます
- 「残りわずか」「先着○名」は、本当の数で:本当は数に限りがないのに「残りわずか」と書くのも、実際よりよく見せる表示になるおそれがあります
- 締切で商品そのものが買えなくなるなら、申し込みの期限を日時で書く:特定商取引法(通信販売などのルールを決めた法律)で、販売ページと、申し込みボタンのある最終確認画面に、申し込みの期間を表示することになっています。消費者庁のガイドラインでは、「今だけ」のように期間が分からない書き方では、表示したことにならないとされています。割引や特典だけが終わり、締切のあとも商品そのものは買える形なら、この「申し込みの期間」には当たりませんが、1つ目の注意(締切のあとは本当に割引や特典を終える)は同じです
- 「通常価格」と比べるなら、最近その値段で売っていたものにする:目安は、さかのぼって8週間のうち半分より長く、その値段で売り出していたことです。ただし、その値段で売った期間が合わせて2週間に満たないときや、最後にその値段で売った日から2週間以上たっているときは、「最近その値段で売っていた」とはいえません(消費者庁の価格表示のガイドライン)
ここでの説明は一般的なもので、法律の相談に代わるものではありません。実際の表示で迷うときは、弁護士などの専門家にご相談ください。
それではまた!!
こちらのYouTube動画もご覧ください
締切を自動で管理するソフトウェア「Deadlinefunnel(デッドラインファネル)」の使い方を解説した動画です(2021年8月に公開した動画で、当時の弊社の使い方と画面で説明しています)。
弊社では現在、Deadline Funnelは使っていません(締切つきの販売の仕組みは、自社で開発しているツール「ファネリオ」に移しました)。下の動画と記事は、Deadline Funnelを使っている方のための解説として残しています。
Deadlinefunnelの使い方を解説したブログ記事はこちら
この記事の法律の説明は、2026年9月24日に、e-Gov法令検索と消費者庁の資料(「有利誤認とは」の説明ページ、価格表示のガイドライン、通信販売の申込み段階の表示のガイドライン)で確認した内容にもとづきます。本の情報は、2026年9月26日に誠信書房のページで確認しました。法律や考え方は変わることがありますので、実際の表示を作るときは、最新の法令と公式の案内もご確認ください。
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